印象が良い希望年収の答え方｜NG例や低く言ってしまった時の対処法も解説
「希望年収を正直に答えて良いの？」面接で希望年収を聞かれた時、希望を正直に答えて良いのか、どう答えれば好印象なのか不安になりますよね。そこで今回は自分の希望年収を上手く伝える方法や希望年収を低く言ってしまった時の対処法、適切な希望年収の考え方についてIT転職のプロ目線で解説します。
目次
印象が良い希望年収の答え方 回答例
面接で希望年収について尋ねられた際には、志望先の企業の規定に従った答え方が大切です。
与える印象に配慮したうえで、しっかりと自身の希望を伝えましょう。
以下、ポイントをおさえた答え方の例文をご紹介します。
【回答例1】成果に対する報酬を希望する場合
どのような成果を上げればどのくらいの報酬がいただけるでしょうか。
希望年収を伝える際には入社後の活躍イメージができていることが伝わるように答えると好印象を与えることができます。
事前に自己PRで強みをしっかりとアピールするなど、志望先企業で働き成果を上げられると考えている根拠を伝えておくことが大事です。
【回答例2】前職の年収を基準にしたい場合
前職の年収は○○円でしたので、それよりも高い年収を希望しますが、御社の規定に従います。
現在の年収は〇〇万円です。御社に入社後はこれまでの成果や培ったスキルをもとに、最大限貢献する所存です。そのため現在の年収かそれ以上の年収を希望させて頂けますと幸いです。
自分の希望を答える場合は、最終的には会社の規定に従うと付け加えた方がよいでしょう。
自己評価が高すぎたり自信過剰という印象を与えてしまわないような伝え方も必要です。
【回答例3】具体的なスキルを根拠にしたい場合
前職では年収〇〇万円でしたが、△△の資格を取得したことで御社の業績アップに貢献できると考えております。そのため年収〇〇万円を希望いたしますが、御社の規程に従いたいと存じます。
自分がいかに優秀で、その働きゆえに年収アップを希望するというのであれば、それなりの根拠を答えに添えることが必要です。
例えば前職で培った専門知識を活かして即戦力になれる確信を双方が持っている、直接業務に関係するような資格を取得しているなど、企業の業績アップにつながる人材であるという明確な理由です。
ただしその場合も、会社の規定に従う旨もあわせて伝えることで、控えめな印象を与え謙虚な姿勢を認めてもらえるでしょう。
まずは「年収診断」で自分の市場価値を把握しよう
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「IT人材年収診断」ご利用の流れ
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希望年収の答え方のポイント
希望年収を伝える際は理由も一緒に
高い年収を狙う場合には、答えの言い回しに気を付けましょう。
どんなに面接で自身の能力をアピールできたとしても、謙虚な姿勢がないとコミュニケーション能力に難がある人物と見なされてしまう可能性もあります。
希望年収の理由として、あくまで働き・成果に応じて相応の年収をもらいたいという答え方であれば、説得力が増すでしょう。
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求人票に書かれている年収の金額内で答える
希望年収を聞かれた際には、求人票に記載のある年収金額の範囲内で答えるということを心がけておきましょう。
企業側も候補者は求人票の年収欄に同意して応募して来ているものと思っています。
そのため求人票よりも大きな金額を申し出ると、求人票をしっかり見ていない人という印象を与えてしまいかねません。
あくまで「企業の提示する条件に納得して入社を希望しています」という姿勢を見せることが大切です。
その上で自分のスキルを効果的にアピールすることで、企業が出すことのできる最大の年収額を得ることに集中するほうがよいでしょう。
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年収が下がる可能性があるなら最低希望年収を伝える
未経験職種などへの転職で年収が下がる可能性がある場合は、求人票の記載金額をふまえた上で、希望年収に最低年収を付け加える方法もおすすめです。
例えば「○○万円が希望ですが、最低希望年収は○○万円と考えております。」という答え方です。
この範囲内に求人票の記載金額が含まれていれば、企業の予算範囲に収まる可能性が高くなるでしょう。
現職や前職の年収を基準にして答える
現職や前職の年収は、本人の能力・働きに見合った報酬の参考として企業も認識しやすいため、希望年収の根拠となります。
なお年収とは、毎月の給与と賞与の総支給額を指し、「額面」とも呼ばれます。
控除後の金額は「手取り」「可処分所得」と呼ばれるものであり、この金額ではなく税金や社会保険料を控除する前の金額です。
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希望年収を伝える最適なタイミングを見失わない
希望年収に関する話は面接の最後にしましょう。
採用担当者との面接時は、履歴書に書いたことの再確認や職種・仕事内容について合意を図ることはもちろんですが、年収の希望を伝えることも非常に重要なことです。
しかし、面接の最初の段階でお金の話について応募者から先方に切り出すのは得策ではありません。
面接の最後には逆質問の時間が設けられることがあるため、その際に尋ねるのが自然です。
面接はあくまでも企業目線で
希望年収を答えるにあたり、企業の中途採用における考え方を理解し逸脱しない事が肝心です。
中途採用においては、応募書類などであらかじめ応募者のスキル・経験を確認し、前職の年収や給与テーブルに基づいて年収を決定します。
企業にもよりますが、大手や中堅であれば役職や年次に基づいた給与テーブルが定められている事も多いでしょう。
そのため、求める以上の人材であったとしても、働きに見合っているからと特別待遇が難しいケースもあります。
一方、経営者の裁量によりがちなベンチャー企業などでは、「いかに企業の利益に貢献する働きができるか」をプレゼンできるかによって左右する場合もあるでしょう。
企業の背景といかにマッチさせるかが重要な部分でもあるので、エージェントが持つ内部情報を活用するのもひとつの方法です。
企業側の意向を受け入れる意思表示も大事
希望年収の考え方として、第一に企業の考え方に沿うようにしましょう。
つまり提示されている求人票の年収から外れない事が優先だという事です。
ただし、採用されやすくする目的であえて低く見積もる必要はありません。
この際、基準となるのは現職です。
例えば現職と近しい業種や職種への転職であれば、同額か少し高めに設定しておきましょう。
キャリアアップが目的の転職であり、役職が変わるのであれば高めでもよいでしょう。
反対に他業種へ未経験での転職で働き方が変わる場合など、スキルや知識が十分に足りていないのであれば低めの設定が無難です。
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マイナス印象を与えるNGな希望年収の答え方
面接官の評価が下がる受け答えは避けたいところです。
特に年収は繊細な問題でもあるため、場合によっては大きな火種になることもあります。
せっかく最終面接まで来たのに、年収の話だけで落とされてしまうのはもったいため、NGとされる答え方も把握しておきましょう。
希望の年収額を定めない
年収はその人のスキルや市場価値を客観的に表す数値の1つです。
そのため、希望する年収を「いくらでも構いません。」と、具体的な額を定めずに伝えてしまうことは自分の市場価値を把握していないとみなされる可能性があります。
特に年収にこだわりが無い場合でも、最低希望額を伝えたうえで「御社の規定に従います」と伝えることが無難です。
現職の年収をかたくなに提示する
「現在〇〇万円もらっているため、貴社でも必ず○○万円を希望します」という言い方は基本的にはやめましょう。
前述したように、スキルに対する評価のされ方は会社によって異なります。
そのため現職の給与をかたくなに持ち出す人は、客観的に自分の市場価値を把握できていないという印象を持たれてしまう可能性があります。
あくまで、希望年収は転職先での働きを会社の価値観によって判断されるということを意識しましょう。
プライベートな話題を持ち出す
会社の給与は、パフォーマンスの結果として働きを評価され支給されるものです。
そのため「子供が生まれるため増額を希望します」などといったプライベートな話題を含んだ答え方は好ましくありません。
希望年収に対する質問はあくまで働きの成果に対する希望額と割り切り、その他の補助に関しては福利厚生で確認するようにしましょう。
履歴書に希望年収を記載する
面接より前の段階である、履歴書や職務経歴書といった「応募書類」に希望年収を記載することもおすすめしません。
なぜなら応募する企業によって希望年収も変わるうえに、書類が通りにくくなる可能性が想定されるからです。
履歴書の本人希望記入欄には「貴社の規定に従います」と記載し、面接の場でタイミングを見て希望額を伝える方法がスマートでしょう。
希望年収を低く言ってしまった時の対処法
希望年収は低ければ採用されるというものでもありません。
冒頭で述べた通り「客観的な自分の市場価値」という意味では、希望年収が低すぎることで実際のスキルが低いのではないかと捉えられてしまう可能性があるからです。
採用されたいからと、低すぎる、もしくは「いくらでもよい」と回答することによって、熱意の低さや実際に入社後の働きに対するイメージができていないといった印象も与えかねません。
もしも実際の希望年収よりも低く答えてしまったのであれば、次の面接があれば早めに訂正しましょう。
一次面接であれば次の二次面接のときです。
年収についての話題が出るのは最終面接とは限らないため、答えを用意しておらず誤った返答をしてしまうこともあるかもしれません。
落ち着いて訂正できる機会に改めて伝え直し、もしも最終面接だった場合は速やかに採用担当者に連絡しましょう。
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希望年収の基礎知識！希望年収の決め方
応募先の平均年収から考える
希望年収の決め方に迷ったときは、応募先企業の平均年収が参考になります。
たとえば応募先企業が出している求人票の提示年収から算出することで、およその給与相場を把握することができます。
参考程度ではあるものの、大きく逸脱することは防げるでしょう。
応募先の業界や職種の年収相場から考える
年収相場は、業界や業種によって異なります。
応募先企業内の給与相場が分かりづらい場合などは、業界や職種の平均年収を参考にするとよいでしょう。
応募先企業の平均年収の把握が難しい場合や、業界、職種の最新の年収事情を知るためには転職エージェントの活用もおすすめです。
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面接で希望年収を聞かれる理由は？
企業の採用コストに見合う人材か見極めるため
面接官が希望年収を聞く最大の理由は、採用予算とのミスマッチをなくすためです。
会社には採用予算があり、転職者1人当たりのおおよその年収支給額が決まっています。
例えば第二新卒クラスであれば400万円、課長クラスであれば600万円と大体の目安金額が定められており、多くの企業の場合この年収の目安は社員の平均値から算出されています。
面接官が希望年収をヒアリングする理由は、候補者の希望する金額が自社の定めた支給可能額の範囲内であるかをチェックするためといえます。
仮に希望額がそれを上回る場合には採用予算をオーバーしてしまうため、どんなに優秀な方でもお見送りになってしまう可能性は高まります。
客観的に自分の市場価値を把握しているか判断するため
面接官が希望年収を聞く理由は、候補者が自身の市場価値を客観的に把握している人物かを確かめるためでもあります。
業界や業種、また職位によって求められる役割は異なってくるため、その役割をしっかり認識し、会社に貢献してくれる人を会社としては採用したいものです。
職場が違えば求められるスキルも多少異なる場合や大きく異なる場合があります。
自身の市場価値を適切に把握できていない人が入社すると、年収の金額で意見の食い違いが生じる可能性が高まります。
このミスマッチを事前に防いでおくために、自身の市場価値を適切に把握している人かを予め企業としては確認しておきたいのです。
だからこそ、面接を受けるにあたって自身の市場価値の把握は事前に行っておくとよいでしょう。
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面接での希望年収の伝え方で悩んだらプロに相談を
企業は求める人物像やスキルなどを明確化して採用に臨んでいて、その中には想定年収額も含まれています。
そのため、面接に臨む方はその企業の理想像に自信が相応しい人物であることをアピールする必要があります。
どのような企業においても相手の目線に立ったコミュニケーションを心がけることが大切であり、希望年収に関する質問であったとしても、市場価値や会社目線をふまえた回答ができるよう準備しましょう。
「エンジニア経験を活かして上流工程に携わりたい」
「IT業界で転職して年収を上げたい！」
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この記事の監修者
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【国家資格保有】キャリアアドバイザー 小峰涼平
5年間インフラエンジニアとして新規顧客提案や既存顧客への提案〜運用保守業務を経験。業務を行う中で人材業界へ興味を持ち、22年1月国家資格キャリアコンサルタントを取得。現在、資格を活かしキャリアアドバイザーとしてエンジニアの転職支援を行っております。
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