ブラック企業はどう見分ける？定義やケース別の見分け方を徹底解説
ブラック企業とは、長時間労働や極端なノルマといったコンプライアンス違反に該当する企業を指します。ブラック企業への転職だけは避けたいけど、どうやって見分けるか分からないという方は少なくありません。そこで今回はブラック企業の見分け方をケース別に解説します。
目次
ブラック企業になりやすい業界
ビジネスモデルにより、ブラック企業になりやすい傾向の業界があります。
例えば飲食や流通といった多くの労働力を必要とする業界です。
いわゆる労働集約型と呼ばれるビジネスモデルでは、労働時間が長くなりがち、競争が厳しく給与が上がりづらいという特色からブラック企業になりやすいといわれています。
また、華やかで一見すると人気が高く志望者が多い業界も人材の入れ替えが激しい傾向にあります。
広告、旅行、出版といった業界は、新卒に選ばれやすい事も特徴です。
ブラック企業の定義とは？
一言にブラック企業と言ってもどこからがブラックなのでしょうか。
厚生労働省でさえブラック企業を明確に定義しているわけではなくあくまでも「ブラック企業の特徴」として掲げているのが下記の3点です。
① 労働者に対し極端な長時間労働やノルマを課す
② 賃金不払残業やパワーハラスメントが横行するなど企業全体のコンプライアンス意識が低い
③ このような状況下で労働者に対し過度の選別を行う
（引用：厚生労働省『労働条件に関する総合情報サイト』）
上記のように具体的に〇〇時間以上の残業だとブラック企業扱いになる、といったように詳しく明記していないことがわかります。
加えて残業時間であれば定義はできるかもしれませんが業種によっては繁忙期もあり、判断が難しい事情もあると考えられます。
またパワハラなどのハラスメントも個人の主観により大きく違ってくるため、こちらも定義するのは難しいでしょう。
ブラック企業へ転職しないために自分に合う会社を見つけよう
次のキャリアでどの職種を目指すか、マネージャーを目指すか、スペシャリストになるか悩んだり、転職したいけど自分の価値観に合う企業がわからない、次の職場選びで重視した方がいいことがわからないなど、職場選びで悩むことは多々ありますよね。
ギークリーの「IT人材 仕事タイプ診断」では、自分の適性だけではなく、自分に合う働き方、企業のタイプを知ることができるので、転職軸を決めるときや求人選びに役立ちます。
キャリアや仕事選びで悩んだら、一度ご自身の価値観に合う仕事のタイプや企業のタイプを調べてみませんか？自身の適性を知ることで、納得のいくキャリア選択や求人選びができるでしょう。
希望のキャリアに転職！診断利用から約1か月で転職成功した方の例
- ご年齢：30代前半
- ご経歴：システムエンジニア⇒システムエンジニア
- 転職期間：仕事タイプ診断利用から1ヶ月弱でご転職
Aさんは元々Salesforceエンジニアとして運用保守に従事されていましたが、案件が変わることが多く、知見を活かして働けない、個人よりも切磋琢磨できる仲間・チームで成長していきたいというご意向があり転職活動を始めておりました。
前職のご状況と、ご自身の価値観・志向にギャップを感じられていたAさんですが、「IT人材 仕事タイプ診断」によってご自身に合う価値観の企業タイプを見つけ、診断から1ヶ月弱で転職成功されました。
【あわせて読みたい】転職でキャリアアップに成功した事例はこちら⇓
「IT人材 仕事タイプ診断」ご利用の流れ
「IT人材 仕事タイプ診断」は4つのステップで完結！
STEP1：以下のボタンから仕事タイプ診断のページへ
STEP2：仕事タイプ診断のページから職種を選択
STEP3：プロフィール（お名前とご連絡先）を入力
STEP4：必要な質問に答える
診断後、自分の志向にあう企業の求人を見たい場合は、IT専門のキャリアアドバイザーがご希望の条件をお伺いし、志向性に合わせた求人を紹介させていただきます。
たった3分、無料で診断できるので、ぜひ一度「IT人材 仕事タイプ診断」で企業選びの軸を見てみてください。
ブラック企業の見分け方～求人の募集要項編～
募集要項は企業を選ぶうえで重要な項目です。ブラック企業らしい謳い文句や表記がありますので確認しましょう。
アットホームな職場や若手が活躍！などの言葉は要注意
一見すると良い環境に見えますが、実のところは会社の内部を隠している、もしくは過度に表現していることが多いです。
距離が短く意見が通りやすいという言葉も、結局は上司からの一方的な要求が多いというケースも考えられます。
募集要項通りの会社もありますが、不自然に甘い言葉を使っているところは注意が必要です。
労働・残業時間が長い
労働基準法によって定められた法定労働時間は、1日8時間、1週間40時間です。
時間外労働や休日労働が必要な場合、会社は36協定を締結して、労働基準監督署に届け出なければなりません。
届け出がされていない場合や、時間外労働時間の上限である月45時間、年360時間を超過している企業はブラック企業に該当するでしょう。
【あわせて読みたい】残業時間について詳しい解説はこちら⇓
給与が低いまたは高すぎる
給与が低いからといって、仕事量が少ないとは判断できません。
その一方で、高過ぎる給与にも注意が必要です。
一概にはいえないものの、厳しいノルマをクリアし、基本給にプラスされた成果給を足されるというパターンが考えられるからです。
給与の内訳や、年代別モデル年収が開示されているかどうかを確認しましょう。
残業代についての明記がない
残業代について明記されていない場合は、みなし残業制度をとっている可能性があります。
みなし残業では結果として残業代が増えるケースもあるものの、残業代に関する会社の規定は確認しておくことをおすすめします。
基本給が低めに設定されており、ボーナス額に影響する可能性もあるため、給与や残業に関する事項が明確になっているかどうかは、ブラック企業かどうかを判断する1つの基準にできるでしょう。
【あわせて読みたい】みなし残業のメリット・デメリットはこちら⇓
福利厚生
福利厚生の条件面もチェックしておきましょう。
「年間休日が105日以上」「年休・有休や育休産休」「社会保険制度完備」など明記されているでしょうか。
求人情報に実例を記載する企業も増えていますので、はっきりと書かれていない場合は確認する必要があります。
募集期間が長い
募集期間が長いということは従業員が入っていない、または入ってもすぐ辞めてしまう環境である可能性が考えられます。
会社の経営が順調で規模を大きくしているのであれば、募集期間が長くても違和感ありません。
会社の経営情報などを確認し、もし好調でなく長期募集を行っている場合には、人材が定着しない何かしらの理由があると考えたほうが無難でしょう。
【あわせて読みたい】求人が多い時期や転職のベストタイミングはこちらから⇓
ブラック企業の見分け方～面接編～
精神論を主張してくる
面接官が精神論のみを主張してくる会社は要注意です。
「根性」「やる気」と言ったワードが過度に出る場合は、社員に強要している可能性があるからです。
根性ややる気という言葉が出たからといって必ずしもブラック企業というわけではなく、スキルやノウハウに関することも話題に出てくるか確認しましょう。
面接官の態度が横暴
面接の時点では共にビジネスパートナーではないため、横暴な態度をとっている時点でブラック企業の可能性があります。
一般的な感性を持っていれば、お互いを尊重し圧迫的な態度を取ることはありません。
無理難題や横暴な態度を取られてどう対応するのか見たかったという面接官側の意図が隠れている場合もありますが、それを確かめるということはその会社ではその対応が必要であるといっているようなものです。
パワハラが常態化している可能性を加味して、慎重に見極めましょう。
【あわせて読みたい】面接官の相性から会社の相性を見抜く方法はこちら⇓
ブラック企業の見分け方～説明会編～
会場が不自然
まず豪華すぎる会場は、ポジティブなイメージを装っている可能性があります。
参加人数が多い大手企業であれば分かりますが、企業の規模に見合っていないようなホテルなどが会場の場合、自社オフィスの環境が良くない事を隠す目的があるのかもしれません。
また、参加している社員が役員ばかり、もしくは若手のみという不自然さにも注目しましょう。
現場の社員が参加していないのは求職者に知られたくない事情があるからで、若手ばかりであれば離職率が高い事が考えられます。
勤務時間や業務内容に具体性がなく抽象的
勤務時間や業務内容が抽象的という点も特徴として挙げられるでしょう。
話が曖昧で、数字で表せるはずの箇所を濁すようならブラック企業の疑いがあります。
面接同様に、根拠が全くない精神論を主張するケースも分かりやすいです。
ブラック企業の見分け方～データ編～
採用する人数がやけに多い
会社規模の割に採用人数が多い会社は注意です。
経営好調で規模拡大している場合もありますが、そうであれば何かしらの発表があるでしょう。
会社規模や売上高も確認することをおすすめします。
就職四季報を見る
就職四季報には、3年後離職率や平均勤続年数が明記されています。
この2つのデータだけでもどんな会社であるのかを見ることができます。
あまりにも離職率が高い、平均勤続年数がやけに低い場合はブラック企業である可能性が高いです。
ブラック企業リストに載っているか確認
厚生労働省が公開しているブラック企業リストというものがあります。
小規模の会社から大手企業まで網羅されており、毎月更新されているため、志望先の会社がリストに入っているかどうか確認しておくとよいでしょう。
しかし、あくまでもリストに入っていない＝ホワイト企業ということにはなりません。
会社の数が多く、全てを見切れないと言うのが現状のためです。
リストに入っていないブラック企業もあることは知っておきましょう。
【あわせて読みたい】転職活動のモチベーションが下がった際の対処法についてはこちら⇓
ブラック企業の見分け方～その他～
元従業員の人から口コミを聞く
知り合いにいれば話を聞けますが、そうそうあるものではありません。
少し信ぴょう性は薄くなりますが、インターネットの口コミを見てみるのもおすすめです。
ただし、口コミがすべてではないこと、悪い口コミの削除を行っている企業もあることに留意しましょう。
鵜呑みにし過ぎず、あくまで参考程度にとどめておくのがおすすめです。
同業者から話を聞く
同業他社の知り合いがいれば、情報を手に入れることができるかもしれません。
狭い業界の場合はすぐに噂も広がるため、情報を入手しやすいでしょう。
離職率や有休の取得率、労働組合が機能しているかどうかも見極めるポイントです。
ブラック企業に入ってしまった時の対処法
ブラック企業に入るとどうなる？
多くの場合はあまりの作業量に忙殺され、上司から精神的に追い詰められてしまうことになります。
終電で帰るのが当たり前になり、転職したくても忙しいため時間が取れないということも考えられるでしょう。
最終的には体を壊してしまい、やむなく退職というパターンに陥ってしまうかもしれません。
健全な仕事をするために、しっかりと事前に注意して情報をリサーチしてから入社するようにしましょう。
ブラック企業に入ってしまった場合の解決策
事前に注意をしたうえで入社をして、入ってみたらブラック企業だったということも起こり得ることでしょう。
ブラック企業に入ってしまった際は、冷静に以下の3点について何が当てはまっているか考え対策の判断をしましょう。
・求人票に記載している内容と違った
・法律違反をしている
・パワハラなど人間関係の問題
まず、求人票に記載してあった内容と相違点があった際には、利用したエージェントやハローワーク、求人サイトへ報告をしましょう。
求人内容との相違ではない問題や、賃金の未払いなど法律違反をしているようなことがあった際は、労働基準監督署などの行政機関へ相談することができます。
そして、パワハラなどの人間関係に問題があった際は弁護士に相談したり、再度転職を検討することも一つの手です。
ふたたび同じような企業に入社してしまうことを避けるためにも、業界や企業の内情に詳しい転職エージェントの活用もおすすめです。
ブラック企業に注意し、転職を成功させよう
ブラック企業に一度入社してしまうと、心身共に支障をきたす可能性があるだけでなく、短期離職などによりその後のキャリア形成に悪影響を及ぼすことも考えられます。
もしも入社して
「エンジニアとして上流工程に携わりたい」
「IT業界に転職して年収を上げたい！」
「もっとモダンな環境で働きたい！」
などのキャリアのお悩みは是非、「IT・Web業界の知見が豊富なキャリアアドバイザー」にご相談ください！
IT特化の転職エージェントのGeekly（ギークリー）なら、専門職種ならではのお悩みも解決できる専任のキャリアアドバイザーがカウンセリングから入社後まで完全無料で全面サポートいたします！
転職しようか少しでも悩んでいる方は、お気軽に以下のボタンからご相談ください。
この記事の監修者
-
-
【国家資格保有】キャリアアドバイザー 小峰涼平
5年間インフラエンジニアとして新規顧客提案や既存顧客への提案〜運用保守業務を経験。業務を行う中で人材業界へ興味を持ち、22年1月国家資格キャリアコンサルタントを取得。現在、資格を活かしキャリアアドバイザーとしてエンジニアの転職支援を行っております。
あわせて読みたい関連記事
この記事を読んでいる人におすすめの記事
